クリーンエネルギーの導入

商船三井では、様々なクリーンエネルギーの船舶への導入・検討を進めており、船からのGHG排出ゼロを目指します。

クリーンエネルギー = 低・脱炭素燃料へのシフト

2023年7月、IMO (国際海事機関) により国際海運からの温室効果ガス (GHG) 排出を「2050年頃までにゼロ」とする目標を盛り込んだ削減戦略が採択されました。
商船三井は2050年ネットゼロ・エミッションに向けて様々な取り組みを進めています。中でもクリーンエネルギーの導入は約70%を占める重要な取り組みの1つです。

商船三井グループ ネットゼロ・エミッションへのPathway

商船三井グループ ネットゼロ・エミッションへのPathway

クリーンエネルギーの導入について 担当者が語る

クリーンエネルギーの導入について、当社の担当者が組織体制やどのようなステップでシフトしていくのかについて語ります。

再生時間:1分35秒

田口真一氏の写真

田口 真一 (たぐち しんいち)

エネルギー営業本部 エネルギー営業戦略部 
燃料GX事業部 専任部長(代替燃料担当)

長崎県出身。1991年に大阪商船三井船舶株式会社 (現商船三井) 入社後、コンテナ船や自動車船事業に従事。2020年から現部門にてグリーンバンカー燃料プロジェクトのプロジェクトマネージャーとして、2050年に向けた全社のGHG削減ロードマップを担当。

多様な種類の船に最適な燃料の導入を進めます

商船三井は2050年のネットゼロ・エミッション達成に向けた取組の一つを「クリーンエネルギーの導入」とし、船の種類や航路によって適した燃料が異なるとの想定のもと、低炭素燃料であるLNGの更なる推進に加えて、アンモニア・水素といった次世代の脱炭素燃料の導入検討を進めています。
代替燃料船の整備のみならず、燃料調達面でも着実に取組を推進し、ネットゼロ・エミッション達成を目指します。

燃料別 当社外航フリート構成推移 イメージ図

燃料別当社外航フリート構成推移イメージ図

サービス一覧

LNG燃料

従来の重油に比べ、CO₂の排出削減が可能であり、今すぐに選択可能な代替燃料の一つです。

バイオ燃料

バイオディーゼル燃料の活用は、エンジン改修などが不要で、現行の船舶燃料インフラをそのまま活用でき、GHG削減に向けた短期・中期的な対策の一つです。

合成/バイオ メタノール

多様な排出源から回収したCO₂と再生可能エネルギーを利用して製造された水素を合成し生産された合成メタノールや、バイオガス由来のバイオメタノールなど、非化石原料由来のメタノールを活用すれば、排出されるネットGHG排出量の削減につなげて行くことが可能です。

合成/バイオ メタン

多様な排出源から回収したCO₂を再生可能エネルギー由来水素と組み合わせた合成メタンやバイオマス由来のカーボンニュートラルなバイオメタンの利用を進めることで、GHG総排出量削減に貢献できます。

アンモニア

アンモニアは、燃焼時に二酸化炭素を排出しないクリーン代替燃料として、また水素を輸送する手段としての「水素キャリア」としても注目されています。アンモニアを燃料として航行するゼロエミッション船の開発を進めています。

水素

水素は燃焼させると酸素と結びつき、水になります。燃焼時にCO₂を排出しないため、海運業界においても水素燃料が、有望な次世代燃料の一つの選択肢として大きく着目されています。

電気推進船 (Electric vessels)

商船三井は、電気推進船等の開発・導入を通して、内航海運の喫緊の課題である乗組員の労務環境改善と地球環境保全に取り組むことで、持続可能な社会と温室効果ガス排出の無いゼロエミッションオペレーションの実現に貢献します。

電気推進船あさひ

邦船初 First Movers Coalition (FMC) Shippingへの参画(2023年1月)

FMCには、シッピング・アルミニウム等の7つのセクターが設けられており、当社は2023年1月に国内企業で初めてシッピング・セクターに参画しました。シッピング・セクターに参画している海運企業は、2030年までに遠洋輸送の少なくとも5%をゼロ・エミッション燃料とすることをコミットしています。
当社は、2050年までにGHGの排出量をゼロとし、人・社会・地球の持続可能な開発を推進するための新たなロードマップとして「商船三井グループ 環境ビジョン2.2」を策定しており、FMCのコミットメントもその中間マイルストーンとして組み込んでいます。

燃料ユーザーの立場で船の開発、運航に取り組むだけでなく、新燃料の普及拡大にドライブをかけるため、多様なパートナーシップを活かしながら燃料供給上流への働きかけを積極的に行っていきます。