代替燃料の導入

商船三井では、様々な代替燃料の船舶への導入・検討に注力しており、船舶からの温室効果ガス(GHG)排出削減を着実に推進しています。

2023年、IMO (国際海事機関) は、国際海運分野における温室効果ガス (GHG) 排出量を「2050年頃までに実質ゼロ」とする削減戦略を採択しました。同戦略に基づき大枠合意された「Net-Zero Framework」の採択は延期されたものの、国際社会における中長期的な脱炭素化の潮流に変わりはありません。
商船三井グループは「2050年ネットゼロ・エミッション」の実現を見据え、低・脱炭素化への歩みを止めることなく中長期的な競争力強化へとつなげていきます。多様な取り組みを推進する中で、代替燃料の導入はその中心的な役割を果たす重要なアクションとなっています。

商船三井グループでは、「すべての船に同じ燃料を導入する」のではなく、船種や航路、運航形態に応じて最適な燃料を選択する方針を採っています。
短中期においては、LNGやバイオ燃料など、現時点で実用可能な低炭素燃料を活用し、足元から着実なGHG排出削減を進めます。一方で、中長期的には、アンモニアなどのゼロエミッション燃料の社会実装を見据えた船隊整備を進めています。

また、燃料を「使う」だけでなく、商船三井グループは燃料の調達や供給、運用体制の構築まで含めて取り組みます。 

このような代替燃料の普及には、燃料を使用する船舶の整備だけでなく、燃料を安定的に供給する社会インフラの構築が不可欠です。

商船三井グループは、海上輸送で培った知見を活かし、受入・貯蔵・供給を含むエネルギーバリューチェーン全体の構築にも取り組んでいます。

アンモニアは、燃焼時にCO₂を排出しない燃料であると同時に、水素を大量に輸送する「水素キャリア」としても注目されています。

商船三井グループは、LNG分野で培ったFSRU（浮体式貯蔵・再ガス化設備）の知見を応用し、アンモニアの受入・供給インフラの構築に取り組むとともに、将来のアンモニア需要拡大を見据え、制度面・技術面の両面から検討を継続しています。これらの取り組みにより、将来のアンモニア需要拡大期に即応できる基盤づくりを進めています。

カーボンニュートラル社会の実現には、排出されたCO₂を回収・貯蔵・利用するCCUSの活用が重要です。脱炭素化が難しい産業分野において、回収・輸送・貯留されるCO2の量は、今後大幅に増加すると見込まれています。
商船三井は、欧州で35年以上にわたり液化CO2を海上輸送してきたノルウェーのラルビック・シッピング社へ2021年に出資し、液化CO2海上輸送事業に継続して取り組んでまいりました。また、様々な船型の液化CO₂輸送船の開発を進めています。

こうした取り組みの一例として、世界初の国境を跨ぐCO₂海上輸送・貯留事業を展開するNorthern Lights社と、新造液化CO₂輸送船2隻の長期用船契約を締結しています。（詳細はこちら）

商船三井は、液化CO₂輸送需要に応え、信頼されるパートナーとしてCCUSバリューチェーンの構築に貢献していきます。

水素は、燃焼時にCO₂を排出しないゼロエミッション燃料として、将来の海運を支える有力な選択肢の一つです。

商船三井は、（株）ジャパンエンジンコーポレーション（※）が世界に先駆けて開発を進める、外航大型船向け低速2ストローク水素燃料エンジンの実用化に向けたプロジェクトに参画しています。本プロジェクトは、高効率・高出力な低速2ストローク水素燃料エンジン6UEC35LSGHと液化水素燃料を組み合わせることで、長距離・長時間・高出力な運航を可能とする点に大きな特長があり、水素を燃料とする大型商船の実用化に向けた重要な技術的ステップとなります。

2026年には、実船に搭載されるフルスケール初号機による水素燃料陸上運転を世界で初めて開始し、高負荷域における安定運転と大幅なGHG削減効果を確認しました。今後、商船三井および商船三井ドライバルクが運航管理を行う水素燃料多目的船に本エンジンを搭載し、実証運航を通じて水素燃料船の社会実装に向けた技術確立を着実に進めていきます。 （詳細はこちら）

こうした基盤整備と並行して、以下の燃料ごとに、実証・導入・供給網の検討を進めています。