the reason 商船三井（MOL）が選ばれる理由

商船三井（MOL）グループは、130余年に渡り、資源、エネルギー、原材料、製品など、さまざまな物資を安全・安定的に輸送し、世界中の人々の暮らしと産業を支えて参りました。社会の不可欠なライフラインとしての役割を最大限果たすべく、積み重ねた海上輸送分野での経験、培ってきた技術力を生かして時代の波や市況の変化に適応しながら、顧客・パートナーに選ばれる会社として前進していきます。

挑戦と変革の歴史

大阪商船にはじまった商船三井（MOL）は、1964年に三井船舶、1999年にナビックスラインとの合併を経て、130余年の歴史の中で各社の様々な歴史や文化を柔軟に取り込みながら、常に顧客のニーズと時代の要請を先取りし、世界最大級の総合海運企業へと成長してきました。それを支えてきたものは「挑戦と変革」の精神です。これからもこの精神を持ち続け、新しい価値を創造していきます。

1930年、快速船「畿内丸」就航

商船三井の誕生、
そして外国航路開拓へ

1884年、関西の船主たちが93隻の船を現物出資して設立した大阪商船にはじまる当社は、明治維新を迎え海上輸送の需要が飛躍的に高まる中で、近海・遠洋航路への積極的な進出を果たし、日本の対外貿易の発展を支える礎として成長を遂げました。1930年には大幅な輸送日数短縮を可能とする画期的な快速船「畿内丸」を投入し、ニューヨーク急航線を開設、大きな成功を収めました。

1965年、日本初のRO/RO方式の自動車専用荷役装置を備えた自動車船「追浜丸」就航

激動の時代を超えて

また、第二次世界大戦によって日本の民間商船隊は壊滅的な打撃を受けましたが、日本が復興を遂げる中、当社も日本経済の発展と歩調を合わせ、その船隊の再建を進めました。技術面においても挑戦を繰り返し、1961年には、ブリッジからエンジンを遠隔操作できるシステムを取り入れた世界初の船 (自動化船)「金華山丸」を建造。また、1965年には日本初のRO/RO方式の自動車専用荷役装置を備えた自動車船「追浜丸」を建造するなど、専用船化・大型化という時代のニーズにもいち早く対応し、新たな付加価値を生み出すことで、事業領域の拡大を果たしました。

風力エネルギーを用いて温室効果ガスの削減を目指すウインドチャレンジャープロジェクト

地球と未来のために

近年は、「環境・エミッションフリー」「SDGsへの貢献」という新たな時代のニーズに応えるべく、事業領域を開拓し続けております。例として、CO2排出量のより少ないLNG等の代替燃料船の導入（LNG燃料タグボート「いしん」の建造等）、今後さらなる拡大が予測される北極圏からのエネルギー資源輸送・製品輸送に貢献するための砕氷LNG船プロジェクトへの参画、推進力に風力エネルギーを用いた運航を目指す「ウインドチャレンジャープロジェクト」への参画など、海上輸送を通じたサステイナブルな物流ソリューションの提供を実現、推進しております。

「初」への挑戦

1890: 日本初の鋼製商船

1924: 日本初のディーゼル機関搭載の外航貨物船

1925: 日本初の大型ディーゼル貨客船

1930: 高速貨物船の開祖。機関の出力、速力で新記録を樹立。

1961: 世界初の自動化船

1965: 日本初のRO/RO方式の自動車専用荷役装置を備えた自動車船

1970: 当時日本最大の鉱石専用船

1978: 世界最大の600トンヘビーデリックを備えた重量物運搬船

2003: 日本初のアンモニア運搬船

2017: アジア船社初のFSRU

2018: 世界初の砕氷LNG船

Future

当社は130余年の歴史の中で培った「挑戦と変革」の精神の下、これまでもいくつもの「初」への挑戦を行ってきました。これからも時代の要請に応え、世界の海運をリードする存在として挑戦と変革を続けます。

地球規模の海上輸送ネットワーク

日本を含むアジア圏を中心に、世界42カ国・地域にその活動拠点（※）を有しています。それぞれの拠点では、円滑な海上輸送、ターミナルでの荷役、最終目的地までのロジスティクス、突発的に発生する大小様々な事象への対応のサポート等、様々な業界・各国ごとのニーズに即した最適なソリューションを提供しています。また、当社グループのグローバルネットワークを活かし、世界中のパートナーと積極的に協業することで、国内を通じた輸送にとどまらず、三国間輸送、各国内でのDoor to Door輸送においてもきめ細かいサービスを提供しています。

※当社出資50%超の子会社。一部関連会社を含む

拠点一覧

世界最大級の船隊・
多種多様な船型

衣食住に必要な製品やエネルギー、産業に必要な原材料の多くは「商船」によって運ばれています。当社は石油、鉄鉱石、自動車など、それぞれの貨物に最適な「専用船」を、816隻という世界有数規模の船隊で世界中隈なく運航し、様々な業界の輸送ニーズに応えている「総合輸送グループ」です。
また、各船型の大型化により輸送の効率化を実現する一方、貨物量や港の条件に合わせた船型を開発・提供することで、お客様に最適な輸送ソリューションを提供しています。

M-TechKnowledge
～海洋における世界最高水準の安全運航と環境対策を目指して～

商船三井は、海洋に関する知識、操船の知見、船舶の技術、港湾・造船とのネットワークなどの、海技（Marine Knowledge）・技術力（Marine Technology）を、これまでの130年以上の歴史を通じ培ってきました。

MOLの”M”、海をつかさどるMarineの”M”を冠した、
M - TechKnowledge（Technology + Marine Knowledge）として、次世代に向けて、引き続き安全運航、環境保全に取り組んで参ります。

海技力～Marine Knowledge～

当社が、輸送を通じて持続的に社会に価値を提供する上で、最も重要な要素が安全運航の徹底です。過去も未来も安全運航強化の手を緩めることなく、継続的改善に取り組んでいくとともに、万が一のトラブルの際には全社員一丸となって責任をもって対処します。

安全運航への取り組み（SOSCによる支援体制）

2007年、「船長を孤独にしない」をスローガンに、他社に先駆け24時間365日体制のSafety Operation Supporting Center (SOSC)を本社ビル内に設置。当社の海技者2名（うち1名は船長経験者）が常駐し、冬季の荒天、台風、河川港の凍結などの気象上の悪条件や、海賊の発生等様々な状況をリアルタイムで把握・共有することで、重大事故の発生を未然に防止するべく全力で取り組んでいます。

優秀な船員の継続的な育成・確保

世界6ヵ国に設置するトレーニングセンターで、座学による理論学習から、実機・各種シミュレータを利用した実習まで多様な訓練を実施。2018年8月には、フィリピンに自営の商船大学「MOL Magsaysay Maritime Academy」を開校し、船員になる前の学生に対する「教育」から取り組み、当社の安全運航システムや基準を熟知した将来の安全運航を担う優秀な船員を育てています。また、主にフィリピン・インド・ロシアから約4,000名の職員（航海士・機関士）及び4,300名の部員（甲板員や調理員）を当社運航船に配乗しております(2020年10月現在)。

船舶管理の強化

船体やエンジン等の機関部の維持管理、運航支援等の船舶管理業務を、主に東京・香港・シンガポール・マニラ・ロンドンを拠点とする自社グループや、協業する船舶管理会社で行っています。各拠点では、その地域のニーズに合わせたきめ細かい対応を行うと共に、重大なトラブル発生時には当社海技員が現地へ駆けつける等、平常時から緊急時まで、幅広く安定的に船員・船舶をサポートしています。

大海原を長距離移動する船舶において、安全の維持やトラブル時の対応の大部分は、これまで乗船している乗組員の経験とスキルに依存していました。しかし、運航中の本船から様々な航海・機関データを高頻度に収集、クラウド上に保管、さらに、そのデータを活用することで、「洋上の見える化」を実現。航海中も乗船している乗組員のみならず、陸上の船舶管理監督が、時に外部の力も借りながら船の状態を「観る」こと、「診る」こと、「看る」こと、で船陸間のさらなる連携や船舶管理の高度化を実現しています。

ICT活用による乗組員の業務をサポート

海難事故原因の過半数を占めるヒューマンエラーを未然に防止すると同時に、船員による適正な認知・判断・操作を助けるシステムをICTを利活用して開発しています。一例として、AR技術を活用し、航海中の見張りや操船など乗組員を視覚的にサポートするシステムや、VR技術を活用したゴーグル型乗組員安全教育ツールを開発し、より安全で高品質な輸送サービスを提供できるよう取り組んでいます。

技術力～Marine Technology～

当社はこれまでに積み重ねた海上輸送分野での経験・技術、環境負荷低減のための船舶にかかる技術力を生かし、今後さらなる成長が見込まれる海洋事業や環境・エミッションフリー事業に積極的に取り組んでいます。

Wind Challenger
現代に生まれ変わった帆船で環境問題に立ち向かう

商船三井グループは深刻化する地球環境問題の解決に向けて、グループの総力を結集して持続可能なネットゼロGHGエミッション実現の為の取り組みを強化しています。その取組の一つである「ウインドチャレンジャープロジェクト」は、帆を設置し、風力エネルギーを推進力に変換することにより、現在動力源を化石燃料に頼っている大型商船の燃料消費量を減少させ、環境負荷低減を目指す意欲的な試みです。推進補助装置として帆を利用することで、重油からLNGやメタノール等の代替燃料への転換や、海面下の省エネ装置と干渉することがなく、他の省エネ技術に“足し算”で効果を享受できる点が大きな魅力です。

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世界初の砕氷LNG船で未開の領域へ
北極海航路の開拓

北極圏には世界の未発見天然ガス資源の約 30％が眠っているとされていますが、輸送手段が限られることからこれまで十分な活用が行われてきませんでした。この状況を打破したのが、「ヤマルLNGプロジェクト」。

北極海という特殊な環境に耐えうる本船への様々な特殊仕様や、極海での航行を行うための船員特殊訓練など、長年の挑戦により培ってきた知見やノウハウ、パートナーシップを最大現活用し実現。高い性能の砕氷船を活用することで、比較的氷の薄い西回り航路及び、氷の厚い東回り航路であっても季節次第で航行可能となりました。ロシア北極圏からの北極海航路を通じた輸送は、スエズ運河経由に比べて航海距離を約65%短縮でき、温室効果ガスの排出削減にも寄与するものです。

また、北極海航路を活用して天然資源を輸送することで、日本をはじめとするアジアの天然資源輸入各国への新たな資源供給ルートを確立できます。安定的なLNG輸送に貢献していくと同時に、同プロジェクトを通じて北極海航路運航におけるさらなるノウハウを蓄積し、今後新たに立ち上がりが期待される北極圏プロジェクトにも貢献できるよう積極的に取り組みます。

海洋事業
先進的技術の採用を進め業界をリードする

海洋事業は技術主導型な分野であり、事業推進の技術やビジネスモデルは日進月歩で目覚ましい進化を遂げています。当社は海洋技術部を設置し、船を輸送のためではなく特定の場所に浮かべて活用する
「浮体式LNG貯蔵再ガス化設備（FSRU）」や「浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備（FPSO）」など技術を鍵とし、LNG船とFSRUの操業実績を有する唯一の日本企業として、グループ全体の事業ポートフォリオの低炭素化を推進しています。新興国を中心としたLNG火力発電の需要の高まりに対し、FSRUを用いてLNGの受け入れ・再ガス化から、KARMOL が展開するLNG発電船事業による電力供給までを一気通貫で提供することで、コストと時間、環境への配慮といった一連の課題への前例のないソリューションをお客様に提案することが可能となりました。

また、今後日本を含むアジアでも需要拡大が見込まれる洋上風力発電プロジェクトに関して、メンテナンス作業の支援に特化した専用船Service Operation Vessel (SOV)事業へ台湾及びアジアの企業として初めて参入を果たしました。この船は2022年以降Orsted社が台湾で開発を進める大彰化洋上風力発電プロジェクト向けに従事します。

新たな時代のニーズに応える事業領域を開拓し、人材とノウハウの蓄積・展開を更に強化し、世界経済の発展と地球環境の保全に寄与して参ります。