風力補助推進システム「ウインドチャレンジャー」

世界的にカーボンニュートラルが叫ばれている中、海運業界でも温室効果ガス（GHG）排出量の削減が求められています。商船三井は無尽蔵のクリーンエネルギー「風」の可能性に着目し、リアルタイムで風向・風速を感知し、帆の伸縮や回転をすべて自動制御する最新かつ独自の技術を駆使した画期的なソリューション「ウインドチャレンジャー（Wind Challenger）」を開発しました。

このソリューションを活用し、2022年10月にはウインドチャレンジャーを搭載した10万トン型石炭専用船「松風丸」が竣工。2024年4月までの約18か月にわたり、主にオーストラリアやインドネシア、北米などと日本の往復計7航海の石炭輸送に従事し、実航海で1日あたり最大17％、1航海において平均5％～8％の燃料節減効果を達成しました。

さらに、LNG運搬船への搭載、既存船への搭載、液化CO₂輸送船の基本設計承認(AiP)取得など、 ウインドチャレンジャーの活用領域は拡大しており、海運業界の脱炭素化に向けた取り組みが進んでいます。

風力補助推進システムとは、風の力で船舶の推進力を補助する装置です。 コストがかからず枯渇する心配のない再生可能エネルギーである風の力を利用することで、GHG排出量や燃料消費量の削減に寄与します。

風力補助推進システムには主に3つの機能と効果が期待されています。

「ウインドチャレンジャー（WIND CHALLENGER）」は、商船三井が開発した硬翼帆*式の風力補助推進システムです。帆を利用して再生可能エネルギーである風力を船の推進力に活用します。

現在の大型貨物船は、動力源のほぼすべてを化石燃料に頼っていますが、帆の設置によって風力を推進力としてプラスすることで、スピードを落とすことなく化石燃料の使用量を抑えることができます。かつての帆船の技術を現代の最新技術によって進化させ有効活用することで、大型貨物船の燃料消費を抑え、GHG排出量を大幅に削減します。

通常、帆船は風の強さや向きによって帆の向きや張りを調整する必要があり、操船には高度な知識と経験が求められます。しかし、ウインドチャレンジャーは完全自動化した制御システムを採用しているため、特別な技術を求めず簡単に風力を最大限かつ効率的に推進力として利用できます。ウインドチャレンジャー独自の技術で風の強さ・向きをセンサーで感知し、展帆、縮帆、帆の回転を自動で行います。

創業からおよそ140年以上にわたり世界の海上輸送に貢献してきた商船三井を中心に、長年にわたり船舶・海洋分野で培われた知見と、国内外の多様な製造パートナーの高度な技術力・ものづくり力を結集し、ウインドチャレンジャーの開発・製造を進めてきました。過去の帆船事例から学び、ゼロリフトアングルや昇降機構を搭載したウインドチャレンジャーは、既存技術の組み合わせによって確立された風力補助推進システムといえます。

2026年4月、電源開発向け石炭輸送船「黒滝山丸Ⅲ」へのウインドチャレンジャー搭載工事が完了しました。本件は既存船への後付け改造（レトロフィット）として世界初の事例であり、既存船の脱炭素化を実現する新たな選択肢として注目されています。 

2026年9月、商船三井は世界初となるウインドチャレンジャー搭載LNG運搬船「FUJIN SAILOR」の命名式を実施しました。本船は世界初のウインドチャレンジャー搭載LNG運搬船であり、ウインドチャレンジャーを2基搭載する世界初の船舶です。Chevron向けに建造されており、2026年9月末の竣工を予定しています。

本船は、ウインドチャレンジャーを4基搭載した新設計のLNG船です。
この新船型は、世界最大のLNG船隊を有する商船三井の知見を活かし、安全性を最優先に、先進技術や運航の柔軟性など実用面での多角的な配慮がなされています。また、燃料消費量および温室効果ガス排出量の削減にも大きく貢献します。

2026年4月、商船三井は液化CO₂輸送船にウインドチャレンジャーを3基搭載した船型について、ClassNKから基本設計承認（AiP）を取得しました。液化CO₂輸送船への適用は世界初であり、CCS（Carbon Capture and Storage）バリューチェーン全体の脱炭素化に貢献する取り組みとして期待されています。

ウインドチャレンジャーの導入に際しては、可能な限りお客様のご要望にお応えするため、事前に船型や寄港地などを伺ったうえで最適な船体仕様などをご提案いたします。

商船三井は2050年までのネットゼロ・エミッション達成に向けて、ウインドチャレンジャー搭載船を2030年までに25隻、2035年までに80隻投入することを計画しています。ウインドチャレンジャーをはじめとした風力推進技術を組み合わせた環境対応船隊の安全な管理・効率運航を通じ運用技術を蓄積してきましたが、今後さらに高度化し、安全を確保しながら自然エネルギーを活用し、自社グループからのGHG排出削減のみならず、社会全体の低・脱炭素化に貢献してまいります。